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家族葬の知識
「身内だけで小さな葬儀を行いたい」という方が年々増えています。
一般的な葬儀ですと、親戚や会社関係の方など大勢の方に参列してもらうため、遺族は対応に追われて葬儀を終えてしまいます。
故人と最期の時間をゆっくり過ごしたいのであれば、身内だけで行う「家族葬」がおすすめ。
今回は家族葬の特徴やマナーについてお伝えします。
この記事でわかることは以下の4つです。
- ・家族葬はどんな葬儀？
- ・家族葬には誰を呼ぶべき？
- ・家族葬を行う場合の注意点やマナーについて
- ・香典や供花の受け取りはしてもいい？
身内だけで行う葬儀「家族葬」とは？
「家族葬」とは同居家族や近しい親族のみで行う葬儀のことです。
遺族が弔問客の対応に追われることなく、故人と最期の大切な時間を過ごせることが最大のメリット。
参列者が一般葬よりも少ないというだけで、通夜や葬儀・告別式などの儀式は一通り行われます。
ごく身内だけで行う場合は喪主の挨拶や会食（通夜振る舞い・精進落とし）を省略するケースもあります。
また故人の好きだった音楽を流したり、祭壇に故人の趣味の作品を展示するなど自由に演出を加えられるのも家族葬の特徴。
「儀式だけ行うお葬式」とは一線を画した、唯一無二の葬儀を執り行うことができます。
家族葬と密葬の違い
家族葬と同様に少人数で行う葬儀として「密葬」というものがあります。
家族葬と密葬の大きな違いは「本葬があるかどうか」です。
本葬とは近しい人と葬儀を行った後、日を改めて行われる「お別れ会」や「偲ぶ会」のこと。
密葬は会社の代表取締役や芸能人など、参列者の人数が多いと見込まれる場合に行われる傾向があります。
家族葬の場合は本葬込みで行う葬儀となります。
どちらも小規模で行う葬儀であり、故人との時間を大切にしたいという目的は一緒ですが、密葬の場合は2回葬儀を行うイメージとなります。
家族葬を行う際の注意点について
家族葬を行う際の注意点について4つお伝えします。
注意点①家族葬に誰を呼ぶべきか？
家族葬に「〇親等まで呼ばなければいけない」といった決まりはありません。誰を呼ぶかは喪主や遺族が決定します。
一般的には2親等（故人の祖父母・兄弟姉妹・孫など）までを呼ぶことが多いようですが、付き合いの深さはそれぞれ異なるでしょう。
「家族葬」という名称ですが会社関係の方や友人を呼んでも問題ありません。
あくまでも故人や遺族との関係性で参列者を決定していきます。
家族葬の参列者には電話などで早急に訃報を伝えますが、参列者以外には葬儀後にお知らせをするのが一般的。
そのため「なぜ葬儀に呼んでくれなかったのか」「相談もなく家族葬を行うとはどういうことなのか」といったクレームを受ける場合もあります。
参列者選定は親族や葬儀社スタッフに相談しながら慎重に決めていきましょう。
家族葬はどこまでの範囲を呼ぶべきか、という点については以下の記事も参考になさってください。
「家族葬はどこまでの範囲を呼ぶべきか？トラブル回避のコツも解説！」
注意点②家族葬でも喪服着用がマナー
家族葬は喪服着用がマナーです。いくら近しい親族しか参列しないのだとしても「葬儀」であることに変わりはありません。
男性ならブラックスーツ、女性なら黒のワンピースやアンサンブルなどを着用しましょう。
ブラックスーツは冠婚葬祭で使えますので1着持っていると便利ですよ。
ちなみにビジネス用の黒いスーツは喪服の代わりになりません。
喪服は特殊な染め方をした深い黒色です。ビジネス用かどうかはすぐにわかってしまいますので気を付けてください。
カバンや靴についても、光沢のあるものや死を連想する革製品は身につけないようにしましょう。
アクセサリーはシンプルな結婚指輪ならOK。女性のネックレスやピアス・イヤリングはパールのみとなります。
家族葬の服装については以下の記事で詳しくお伝えしています。
「家族葬での服装マナーとは？親族側・参列者側それぞれの服装を説明」
注意点③故人・遺族の勤務先への連絡は早急に
「家族葬は参列者以外に連絡しない」とお伝えしましたが、故人や遺族の勤務先への連絡は必須です。
故人が会社に勤めていた場合、会社側は社会保険や雇用保険の手続きなどを行なわなければなりません。
社会保険は故人が亡くなってから5日以内、雇用保険は10日以内と日数が決められていますので、早急に連絡しましょう。
会社関係の方に参列してほしくない場合は、連絡した際に「参列や香典は不要であること」をしっかり伝えてくださいね。
遺族の勤務先へは訃報とともに忌引き休暇の申請をしましょう。
会社によっては忌引き休暇制度がなく、有給を使わなければいけない場合もありますので確認が必要です。
忌引き休暇の日数は故人との関係性で変わってきますので、会社へ連絡した際「誰が亡くなったのか」をきちんと伝えます。
一般的な忌引き日数は以下の表を参考になさってください。
注意点④香典・供花・弔電の有無はしっかり伝える
家族葬の場合、香典や供花・弔電を辞退する場合もあります。
もし辞退する場合は参列者へ連絡する際にしっかり伝えておきましょう。
葬儀後、参列者以外に挨拶状を出す場合も「香典・供花・弔電などのご厚意は辞退いたします」と明記してください。
北海道では香典を辞退するケースはあまり見受けられないようです。
もし辞退することをお考えの場合は以下の記事もご参照ください。
「家族葬で弔電や香典を辞退するとき、失礼にならないポイントとは」
家族葬を行うデメリットとは？
オリジナルプランの葬儀が行える人気の家族葬ですが、デメリットについても知っておきましょう。
家族葬のデメリットについて3つお伝えします。
家族葬のデメリット①親族とトラブルの可能性
家族葬は1990年頃から少しずつ増えてきた葬儀形式のため、どんな葬儀なのかを知らない方も多くいらっしゃいます。
家族葬＝簡易的と考える方もおり、「葬儀を簡単に済ませた」と感じてしまう方も。
また参列者が限られるため、「葬儀に呼ばないのは失礼だ」と親族とトラブルになるケースも起こり得ます。
終えてしまった葬儀はもうどうにもなりません。
家族葬をお考えの場合は親族に一度相談してから決めることをおすすめします。
家族葬のデメリット②葬儀後の弔問対応が大変
参列者以外は葬儀後の事後報告となるため、訃報を知った方が後日弔問に訪れることは理解しておかなければなりません。
故人の逝去後1ヶ月くらいは弔問客の対応に追われる可能性があります。
「一般葬を行えばそのときですべて終わらせることができたのに…」と後悔される方もいらっしゃいます。
家族葬のデメリット③一般葬と費用が変わらない可能性も？
通夜振る舞いや精進落としを省略した場合、費用を浮かすことができるのは家族葬のメリットです。
しかし通夜式・葬儀・告別式とすべての儀式を行う流れは一般葬と変わりません。
僧侶に渡すお布施や祭壇の料金（柩や花祭壇など）は一般葬と変わらず費用がかかります。
さらに香典を辞退する場合は持ち出し金額が多くなってしまうことも覚えておきましょう。
家族葬の費用については以下の記事でも詳しくお伝えしています。
家族葬ならウィズハウスへご相談ください
ウィズハウスは北海道地区を中心に、年間3000件以上の葬儀施行実績を持つ専門葬儀社です。
身内だけの葬儀、家族葬をお考えであればぜひ私たちへご相談ください。
1級・2級葬祭ディレクター資格を保持したスタッフが多数在籍しており、葬儀プランの立案から式当日の進行までしっかりフォロー致します。
全宗教・宗派にもくまなく対応。道内で少しずつ異なる風習やしきたりについても、細部にわたってカバー致しますのでご安心ください。
死亡届や埋葬許可証などの提出書類から土地・家屋処分の代行・アドバイスなど葬儀後のフォローも万全。
ご相談については24時間365日受け付けておりますので、是非ご利用ください。
まとめ
- ・家族葬とはごく近しい間柄の方だけで行う小規模葬儀
- ・家族葬に明確な定義はないため、参列者選定や香典・供花の受け取りは個々の判断となる
- ・家族葬では喪服着用がマナー。ビジネス用スーツや革製品、派手なアクセサリーは避ける
- ・参列者選定による親族とのトラブルや葬儀後の弔問対応などのデメリットも考慮する
